スポーツビジネス 未来への軌跡

スポーツビジネス市場は2025年には約3倍の市場規模へ!

日本のスポーツビジネスは、近年拡大傾向にあります。
2015年、日本にスポーツ庁が設置されたことを皮切りに、翌年2016年には、スポーツの成長産業化が、政府の掲げる「官民戦略プロジェクト10」の1つとして採用され、明確に国策とされました。
現在、スポーツ庁は約5兆5,000億円の市場を、2025年に15兆2,000億円の市場規模へ拡大することを目標とし動き出しています。

引用:スポーツ庁

スタジアム・アリーナ改革

日本政策投資銀行の試算によると、スポーツ関連市場のうち、約4割を「施設業」が占めています。
そのため政府はスタジアム・アリーナの新設・改築に関して、特に力を入れています。
向こう20年のスタジアム・アリーナ等の改築・新設需要は2兆円以上の市場規模と推計されています。

引用:日本政策投資銀行

◆ 注目のスタジアム・アリーナ ◆

①釜石鵜住居復興スタジアム(仮称)  岩手県釜石市
観客席(約6,000席)、仮設観客席(約10,000席)
災害時の拠点のほか、市民活動の中心の場として建設。

②由利本荘アリーナ  秋田県由利本荘市
メインアリーナ(3,458㎡)サブアリーナ(640㎡)多目的広場(1万5,000㎡)
Bリーグをはじめとしたプロスポーツの興業やコンサート、展示会場としての利用を予定し、地域の賑わいや活性化にも寄与する。

③沖縄市多目的アリーナ(仮称)  沖縄県沖縄市
メインアリーナ(約2,600㎡)サブアリーナ(約695㎡)
多世代交流や国際交流を図り、また「観るスポーツ」の機会を充実させるための施設として計画される。
災害活動拠点としての機能も備える。2023年FIBAバスケットボールW杯の予選会場として利用予定。

④有明アリーナ  東京都江東区
アリーナ(4,286㎡)
2020年東京オリンピック・パラリンピック会場、屋内競技の日本選手権大会、コンサート会場、各種イベント会場としての利用予定。多様なニーズに応える館内空間をつくる。

⑤ゼビオアリーナ八戸  青森県八戸市
アイスホッケー利用時(約2,500~3,500人)バスケットボール利用時(約4,000~5,000人)
通年型アイスリンクをベースに、移動式フロアを設置。バスケットボールなどの屋内スポーツ会場、アジアリーグアイスホッケー東北フリーブレイズのホームアリーナとしての利用を予定。

⑥千葉公園ドーム(仮称)  千葉県千葉市
延床面積(1万4,400㎡)
国際規格の木製自転車競技会場をメインとする。その他にインフィールドを活用したeスポーツ会場、またドローンレースといった次世代のスポーツ会場として利用予定。

夢のボールパーク構想

球場周辺に大型の商業施設やホテル、飲食店などを併設した、米国流「ボールパーク構想」が各地で進んでいます。ボールパークは球団の収益力を高め、チーム強化の資金の確保につながるため、非常に重要視されています。また、球場を核としたまちづくりとして、地方創生としての役割も担っています。
代表されるのは、北海道日本ハムファイターズ(以下、日ハム)が2023年開業を目指している新球場です。日ハムは札幌市に隣接する北広島市に、約36ヘクタール(東京ドーム7.7個分)の大きさの新球場の建設を予定しており、建設費は500~600億円にも上る見込みとなっています。
野球だけでなく、サッカーでも同じような「スタジアムパーク構想」は進んでいます。その代表として挙げられるのが、V・ファーレン長崎の経営権を持つジャパネットホールディングスです。新ホームスタジアムの建設に向けて動き出しました。現在J1所属のV・ファーレン長崎は、三菱重工と長崎市と協力し「住む・働く・楽しむ」というコンセプトに沿った、長崎市の活性化に大きく貢献する新ホームスタジアムの建設を予定しています。2023年の完成を目指す同スタジアムには34階建ての高層マンションや、地上150m、36階建てのホテルなどが併設され、建設総工費は500億円にも上る見込みです。

引用:日本経済新聞、西日本スポーツ新聞

ゴールデン・スポーツイヤーズ ― 新スポーツ時代の到来 ―

2019年ラグビーW杯、2020年東京オリンピック・パラリンピック、2021年ワールドマスターズゲームズ2021関西が日本を舞台に開催されます。
このように世界的なメガスポーツイベントが連続開催される期間は「ゴールデン・スポーツイヤーズ」と呼ばれ、フランスでも2023年ラグビーW杯、2024年パリオリンピック・パラリンピックが予定されています。
この世界的な流れのモデルとして、日本のスポーツビジネス市場は世界中から注目を浴びています。

引用:スポーツ庁