スポーツコンプレックスとは？その機能と、注目される背景、事例を徹底紹介

スポーツ庁によると、スポーツコンプレックスとは、競技施設を集約し、複数種目の開催を可能としつつ、各競技や団体間での連携を強めることを目的とした施設です（※1）。

既存のスポーツ施設は、体育館やグラウンドといった、地方公共団体が管理する施設を単体で貸し出す形が中心でした。一方、スポーツコンプレックスは、アリーナや陸上競技場、プールなど、複数の競技施設が集約されています。さらには飲食店などの周辺施設や行政サービスなど、スポーツ以外の分野の機能も組み合わせて包括的な運営を行い、まちづくりへの貢献も目指しています（※1）（※2）。

まちづくりへの貢献を通して利用者層を広げることで、チームや競技団体にとっては練習環境の確保と試合での観客動員を、自治体や施設運営者にとっては公共性と収益性の両立を図ることができます（※1）。  

スポーツコンプレックスは、各競技の質を落とさずに、同時並行で複数の競技で利用することが可能です（※3）。

メイン会場に加え、ウォームアップトラックや練習場などを備え、悪天候などで日程変更が起きても、調整機会を確保することができます（※3）。
大会時に備えて、控室や医務室に加え、ドーピング検査室なども備えています。さらには、フィットネスや温浴等の付帯機能も組み合わせ、競技後の選手のケアから一般の来場者の利用までを見通して設計されています（※3）。

ライブなどのイベント運営も担います。

スポーツ観戦からライブなどの多様なイベントを開催するために、良好な視界や照明・音響・映像表示が整備されています。また、入退場での混雑回避や、選手のファンサービスなども考慮した会場設計になっています（※4）。

既存のスポーツ施設ではあまり考えられていなかった、機材の搬入動線や、床・吊物の荷重、電源・通信設備なども充実しています。たとえば、高度な通信設備を要するeスポーツのイベントなども開催可能です（※3）。

競技以外のサービス機能でも稼働を支えられる点が、既存のスポーツ施設との大きな違いです。

たとえば、飲食施設や、物販、宿泊、会議やリモートワークが可能なオフィス、図書館、行政窓口、医療などを併設し、スポーツ以外の目的で来る人も多いです。運営側はイベントの有無に左右されにくい売上源を持てるうえ、地域との接点を増やすことができます（※5）。

さらに、そうした複合サービスを運営するために、IoTを導入する施設も多いです。照明・空調や混雑の管理も行えるようになり、より効率的に競技利用を図ることも可能になります（※6）。

スポーツコンプレックスは、災害時には避難所や支援物資の集積・保管拠点としても機能します（※7）。

屋内の大空間とバックヤードを活かし、物資の受入・仕分け・配布、要配慮者の待機、救護スペース確保までが可能です（※7）。

また、大型ビジョンや場内放送、デジタルサイネージといった、情報を多くの人々に一斉に伝えられる設備を備えている点も重要です。たとえば、発災時には支援情報等を大型ビジョンで表示することで、混乱を抑えることができます（※8）。

スポーツコンプレックスは、施設の運営を通して人材を育て、地域の担い手を増やす機能も担います。

施設運営においては、予約管理、興行・イベント運営、安全管理、スポンサー対応、テナント連携など、さまざまな業務があります。大会やイベントの運営を「教材」とすることで、施設運営業務を通して多様な力を身に着けることができます（※9）。

地域内で運営できる担い手を育てることで、地域産業の活性化を支えるとともに、外部委託への過度な依存も抑えることができます（※10）。

従来のような単体の施設は、利用が特定の曜日や時間帯、季節に偏りやすく、平日昼間や競技のオフシーズンでの稼働が見込めません。また、貸館料を中心に運営すると、維持管理費・修繕費の固定コストを吸収しづらく、赤字構造になりやすいという弱点があります（※13）。

スポーツコンプレックスは、複数の競技での活用も可能でありながら、飲食などの周辺施設も充実しており、多様な利用シーンを通じて従来の施設の弱点を補うことができます（※13）。

競技の観戦方法は多様化しています。配信やSNSでのショート動画、選手視点のカメラやドローンなどと結びつき、現地に来場しなくても楽しめる環境が整っています。

その結果、これまでよりも快適さや没入感、周辺施設の充実度によって、来場する理由に差が出るようになっています。観戦方法の多様化は、体験による産業の競争を強めており、より充実した体験が可能なスポーツコンプレックスが注目されています（※14）。

持続可能なまちづくりは、どの自治体でも課題になっています。

多発する災害への備えとして、避難所や物資拠点といった多様な機能を持ちうる施設が求められています。また、少子高齢化が進む地域では、若年層の流出や教育機会の減少が課題となっています（※14）。

スポーツコンプレックスは、非常時のレジリエンスを高めつつ、教育や雇用の機会を地域に提供する施設であり、持続的なまちづくりに貢献します（※14）。

スポーツ施設は、スポーツだけで稼働を埋める時代から、コンサート・展示・地域イベントなどの需要を取り込む“イベント会場”としての役割が増しています。

帝国データバンクによると、コロナ禍以降の音楽ライブ再開や観客動員の回復を背景に、スタジアム・アリーナ運営企業の売上が伸びたと報告されています（※15）。イベント市場の拡張によって、複数施設・多目的転用を前提にしたスポーツコンプレックス施設は、需要を高めています。