ビジネス現場 インサイトレポート

プロ・アマの垣根を超えてスポーツ産業に関わる意思決定層が多数来場し、大変な盛り上がりとなりました。

来場者層や来場の目的から、スポーツ業界において、どのような層にどのような課題があるかを考察しました。今回の展示会では、3日間で合計8,348名が来場し、スポーツテックから運営支援、施設設備に至るまで多岐にわたるソリューションに対し、熱量の高い情報交換が行われました。
 

本展示会には、3日間で合計8,348名が来場しました。来場者の属性は極めて多岐にわたり、JリーグやBリーグをはじめとするプロスポーツチームの運営・経営層から、実業団、大学・高校などの教育機関の指導者、さらには個人アスリートやトレーナーまで、スポーツ産業の全レイヤーを網羅する層が全国から集結しました。

来場アンケートによると、来場目的として最も多く挙げられたのは「最新トレンドの把握」です。これは、現在のスポーツビジネスが「DXによる業務効率化」や「収益源の多角化」といった転換期にあり、多くの意思決定層が自組織の課題解決に向けて最新技術を探索している実態を裏付けています。

また、「ビジネス機会創出のための新しい取引先との出会い」が2位、「課題解決のために出展社と話す」4位と上位にあり、実装に向けての意欲の高さも伺えます。
 

「Athlete Innovation Lab」には、スタートアップや大学・研究機関が集結し、新しい製品やサービスの発掘を目的とした、来場者の注目を集めました。

株式会社グレースイメージングからは、汗に含まれる乳酸をリアルタイムで測定し、「疲労の見える化」を実現するバイオセンサ技術が登場。

そのほか、微量の採血だけで高精度な血液検査を行い、日々の体調管理をサポートするaiwell株式会社の「aiwell care」や、EMS（筋電気刺激）を活用して腱組織の弾力性を効率よく、安全に高める株式会社フィットワイズの次世代トレーニングメソッドなど、最先端の技術・サービスが並びました。

中には実際に体験できるサービスも。来場者はスタートアップや研究機関による革新的な製品・サービスに高い関心を寄せていました。
 

Sports Team Sponsorship Hubでは、スポーツチームがブースを構え、スポンサーシップ提携や新たなビジネスチャンスの創出に向けて活発な商談が連日発生しました。

会場には、Jリーグのサンフレッチェ広島やアビスパ福岡、Bリーグの琉球ゴールデンキングスや大阪エヴェッサ、さらにはラグビーのクリタウォーターガッシュ昭島やハンドボールのジークスター東京といった、競技の垣根を越えた多数の有力チームが集結。

チームの持つアセットと企業の課題を掛け合わせ、いかに新しい市場価値を生み出すか等、一歩踏み込んだビジネス連携の形が具体的に議論されました。
 

来場者の声①　業種：競技団体

「DMをきっかけに、情報収集のため来場しました。一度の来場で幅広い分野の情報を効率よく収集でき、非常に有意義でした。特にスポンサーシップ関連や最新テクノロジーを、実際に体験しながら理解を深められた点は、製品やサービスを“体感”できる本展ならではの魅力だと感じています」

来場者の声②　業種：プロバスケットボールチーム

「試合運営の効率化や、来場者体験価値の向上につながる情報を求めて来場しました。特に販促・ファンサービスにおけるNFCタグ活用の施策や、スタッフ教育、ホスピタリティ向上のためのサービスが非常に参考になりました。新しいソリューションとの出会いを期待して、今回も参加しました」
 

スポーツチーム・アスリート向け総合展2026では、スポーツ庁、プロリーグ（Jリーグ・Bリーグ）、有力チームの経営層から、NTTドコモやアマゾン ウェブ サービス（AWS）といったテクノロジー企業、さらには五輪メダリストまで、多岐にわたる講師陣による全18セッションが行われました。

全体を通して、「スポーツの成長産業化」に向けた収益源の多角化（マネタイズ）と、データ・AIを活用した「現場と経営のデジタル変革」の2軸に人気が集中していたといえます。
 

本展示会で大きな関心を集めていた「スタジアム・アリーナ経営」。NTTドコモのコンシューマサービスカンパニーエンターテイメントプラットフォーム部長による「スタジアム・アリーナの未来構想」に関する講演や、（株）ガンバ大阪代表取締役 社長と沖縄アリーナ（株）の取締役による「スタジアム・アリーナ経営の現在地と未来」の講演概要をダイジェストでお伝えします。

NTTドコモが提唱する「グローバル型ベニューモデル」への転換

NTTドコモの櫻井 稚子氏による講演では、従来の「貸館収入」に依存した運営からの脱却が強く提唱されました。

同社が参画する国立競技場やIGアリーナの事例を通じ、スポンサーシップやホスピタリティの最大化、さらには「IOWN」等の先端ICT活用を軸とした「グローバル型ベニューモデル」への進化を解説。会員基盤データを活用して「街全体の地域送客」を可視化するなど、施設を「地域エコシステムの起点」と捉え、日本スポーツ界全体の価値を底上げする未来構想が示されました。

沖縄アリーナとガンバ大阪が実践する、自立した「地域共栄型」経営

一方、沖縄アリーナ（株）の片野 竜三氏と（株）ガンバ大阪の水谷 尚人氏のセッションでは、地域に根ざした自立経営の重要性が語られました。

 特に沖縄アリーナの事例では、ホームチームと施設運営を連動させた「ソフト・ハードの一体的運営」が最大の特徴として挙げられました。平日のMICE誘致と週末の興行を組み合わせた高稼働率の実現、飲食事業の内製化（インハウス）による収益多角化など、指定管理料に頼らない「自立経営」の具体策を提示。同時に、災害時の拠点としての役割など、地域社会のハブ（拠点）として機能する「地域共栄型」の実践知が共有されました。

共通する視点は「施設をプロフィットセンターへと変革する」

両セミナーに共通したのは、スタジアム・アリーナを単なる「ハコ（施設）」から、「ビジネスと地域活性化の拠点（プロフィットセンター）」へと進化させるという強い視点です。ベニューを地域経済や文化の好循環を生み出す装置へと変革し、持続可能な経営モデルを構築するという、これからのスポーツビジネスにおける「勝機」のあり方が鮮明になったといえます。  
 

実際にどの程度商談は進展したのでしょうか。出展社の成約に向けた手ごたえの声や、来場者に行った満足度のアンケートをもとに、現在のスポーツ産業における導入検討の深度を考察します。
 

来場者アンケートによる目標達成度を見ると、「以前から商談したいと考えていた企業と会う」が85％、「新規取引先開拓・ネットワーク拡大」が81％の回答者が「満足した」と答えました。

これは、スポーツビジネス市場が単なる最新情報の「視察」段階を脱し、自組織の課題解決に向けた具体的な「実装・解決」の商談へと大きく舵を切っていることを示唆しています。

実際、多くの出展社から「想定以上のリード獲得ができた」や「具体的な見積の話になった」との声が上がっており、さまざまな業種で導入を前提とした議論が展開されていたことが伺えます。
 

出展社の声①　業種：チーム運営支援 

「想定していたターゲット層としっかり商談につながり、非常に有意義な出展となりました。意思決定層とも接点が持てており、具体的なビジネスにつながる手応えを感じています」

出展社の声②　業種：ファンエンゲージメント・集客支援 

「認知向上を目的に出展しましたが、想像以上の反響があり大変満足しています。見積提出につながる案件も多数獲得でき、成果をしっかり実感できました」

出展社の声③　業種：アスリートパフォーマンス

 「求めていたスポーツチームや大学など、多くのターゲット来場者と出会うことができました。導入を前向きに検討いただく具体的な商談が多く、非常に満足度の高い結果でした」
 

「スポーツチーム・アスリート向け総合展 2026」は、3日間で合計8,348名の来場者を迎え、スポーツ産業の未来を占う熱気あふれる会期となりました。

本会期を通じて、ファンエンゲージメントの強化による収益の多角化や、スタジアム・アリーナのプロフィットセンター化、そしてデータ・AIを活用した科学的な競技力向上といった領域において、課題感の強さと投資意欲の高まりが浮き彫りになりました。

また、「Sports Team Sponsorship Hub」や「Athlete Innovation Lab」といった特設エリアでは、競技の垣根を超えたチームと企業の新たなビジネス連携の模索や革新的なソリューションの発掘が活発に行われました。

RX Japanでは、年間を通じてスポーツビジネスや次世代テクノロジーを軸とした展示会を定期的に開催しています。今回の知見をさらに深め、実利に繋がるパートナーシップを模索される方は、ぜひ次回開催予定の展示会も併せてご確認ください。